ChatGPTが広告を導入するのは「いつか」のことになりつつある。3周年を迎えた同サービスは、これまで無料版も有料版も広告を一切表示してこなかったが、その状況が変わる可能性が高まっている。OpenAIのサム・アルトマンCEOは昨年「広告は不快だ」と発言したものの、今年は「面白い広告製品」を検討する余地があると示唆。この態度の変化は、同社が収益化戦略を本格的に検討している証左だ。 開発者ティボル・ブラホ氏がAndroidアプリのコードから発見した情報によると、広告機能の実装準備が進んでいる可能性がある。さらに、OpenAIがMetaから広告分野の専門人材を多数採用していることも、広告導入の動きを裏付けている。アルトマン氏が明らかにした通り、ChatGPTの週間ユーザーは約8億人。そのうち支払いを行うユーザーは少数にとどまるため、非課金ユーザーから収益を得る手段として広告は自然な選択肢となる。 広告の形については複数の可能性が模索されている。まず、Google風の「検索意図広告」。ユーザーの質問に応じて、広告主が入札して表示される仕組みだ。次に、Meta風の「個人情報に基づくパーソナライズ広告」。ユーザーの行動履歴や好みを分析し、ターゲット広告を提示する。また、シンプルな「テキストリンク広告」も想定され、例えば「おすすめトースター3選のうち1つはスポンサー」といった形で、アフィリエイト的な表示が考えられる。さらに、Soraによる動画生成や、音声・画像対応機能を活かした「マルチメディア広告」も視野にある。将来的には、画面のないデバイスでも広告を提供できる可能性がある。 しかし、最も大きな課題は信頼の損失だ。AIが「最も適切な答え」を出すのか、「誰かが支払った答え」を出すのかが不明になることで、ユーザーの信頼が揺らぐリスクがある。特に、ChatGPTが「答えの信頼性」を最大の価値としている中、広告の導入は慎重な対応が求められる。OpenAIは、急いで導入するよりも、信頼を損なわない形で段階的に進める可能性が高い。