VRヘッドセットの失敗を受け、テクノロジー業界は「メガネ型デバイス」へのシフトを進めている。MetaのRay-Banスマートグラスが2022年にクイーン・キャミラ氏に試用された以来、業界は「既に身に着けているもの」に技術を統合する戦略を取るようになった。大手企業は、重く目立つVRゴーグルではなく、普段から使っているメガネに機能を組み込むことで、ユーザーの負担を軽くしようとしている。 この流れは理にかなっている。多くの人がメガネを日常的に使用しているのに対し、VRヘッドセットは重さや不快感から、一般の生活に浸透しにくかった。しかし、実際の開発は極めて難しく、メガネの外観・重量・価格を維持しつつ、十分な機能を実現するのは技術的課題が大きい。軽量・安価にすれば、性能が犠牲になり、ユーザーが「なぜ着用する必要があるのか」が明確にならない。 MetaのRay-Ban Display Glasses（800ドルから）は、2025年第四四半期に約1万5000台の販売を記録したが、これは依然として小規模な市場にとどまっている。競合のGoogleは、同様の機能を持つメガネを今年発売予定。また、より高度な「Orion」型デバイスの開発も進んでおり、Metaの2024年発表モデルに近い機能を想定している。一方、AppleはApple Vision Proの開発を一部見直し、Meta風のメガネ型デバイスの開発にリソースを集中させている。Meta自身も、Ray-Banよりは大きいがQuestよりは小型の「Phoenix」開発を進めており、2026年発売を予定していたが、2027年に延期された。 今後数年で、メガネ型ARデバイスの本格的な需要が見えてくる。技術の進化と価格の妥当性が、ユーザーの受け入れを決める鍵となる。