米陸軍は歩兵部隊が多数の安価なドローンを弾薬のように即座に活用する体制の構築を求めている。第101空挺師団第3機動旅団の指揮官、ライアン・ベル大佐はルイジアナ州フォートポークでの近期の合同演習を踏まえ、ウクライナ紛争が示した「量こそが戦闘力」の教訓を明確に指摘した。ベル大佐によれば持続的な戦闘では旅団規模で週に1000台から1500台のドローンが必要となり、限られた数では支援手段に留まるが日常的に多数供給できる体制は部隊の作戦様式を根本的に転換するとしている。このため米軍はドローンを消耗品として位置づけ低コスト化と大規模生産への移行を推進している。 高価な機体は運用者の機体喪失への不安を招き使用を躊躇させるため、演習ではコストの低さと直観的な操作性を備えた機体が投入された。特に兵士の認知負荷を極限まで下げる共通インターフェースの標準化が急務であり48時間不眠状態の兵士でも確実に操作できる設計が求められている。第一視点ドローンの目標自動ロック機能や単一オペレーターによる複数機制御スウォーム技術といったAI支援自律機能の実用化により訓練負荷の軽減と作戦効率の向上が図られる。 また機体の増設に伴い電力供給が新たな課題となっており高密度バッテリーや小型発電機の開発が防衛産業への明確な需要信号となっている。これらの要素を統合することで米軍は従来の高価な火砲や精密兵器への依存を低減し歩兵部隊に柔軟かつ持続的な地上支援能力を定着させる方針だ。