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データセンター、遠隔地の大気汚染を悪化

米マサチューセッツ工科大学などの研究チームは、人工知能向けデータセンターの急速な拡大が、施設から遠く離れた地域の大気質と健康に悪影響を及ぼすとの研究結果を発表した。2023年のデータセンターの電力需要に伴う追加の大気汚染により、米国全体で約650人の早期死亡が生じたと推定。内訳は微小粒子状物質が513人、スモッグが137人で、電力関連の死亡の約5.3%に相当する。研究成果は英学術誌に掲載された。 研究では、電力網を通じた需要の伝播と大気条件を組み込んだモデルを構築し、データセンターの需要に応じて発電量が増える発電所を時間単位で特定。需要はバージニア州北部やテキサス州に集中する一方、人口当たりの早期死亡推定率はアイオワ、ネバダ、サウスダコタ、カンザス各州で高く、バージニア、テキサスは中西部の多くの州の約半分だった。背景には電力網の相互接続があり、バージニアの需要増にはオハイオ河谷の老朽化した石炭・天然ガス発電所が応答しやすい。中西部では肥料由来のアンモニアが微小粒子状物質の生成を促し、汚染物質が風下へ運ばれることも影響する。農村部の死亡率リスクは都市部より高いとされる。 研究チームは、データセンターの立地と運用では土地や電力価格だけでなく大気質を考慮すべきだと指摘。今後は施設内発電の影響や需要の柔軟な調整が大気質に与える効果も検討する方針を示した。

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