东北大学（ノースイースタン大学）の研究チームは、大規模言語モデルを活用した音声AIアシスタントが救急現場での終末期医療に関する対話を支援できることを実証した。本研究は学術誌に発表され、命に係る治療方針の早期議論を促進する新たな可能性を示している。 救急医療の標準プロトコルでは、患者の状態安定後に治療目標や終末期の希望について医師と患者が対話するが、現場の時間的・業務的制約から実施率は低く、実施される場合も終末期の平均約1ヶ月前にとどまる。これにより患者の意向に反する治療継続や苦痛の長期化を招くリスクが存在する。 研究を主導するデサイ准教授らは、臨床現場の業務フローを分析し、AIが対話の準備や記録業務を支援する補完的役割を果たしうることを特定した。同チームのラフマン研究員は、AIが事務負担を軽減することで、医師が患者との共感的な対話に専念できる環境を整えられると指摘する。 実施されたパイロット試験では、55名の救急患者に対し構造化AI対話を実施。49名が完了し、46名がシステムを適切かつ快適に利用できると評価した。デサイ准教授は、患者の価値観を尊重する対話の普及において有望な結果であると評価する一方で、生成AIの誤応答（ハルシネーション）といった技術的・倫理的課題の解決が本格導入の前提条件だと強調した。現在、当該事例は修正済みである。 コンピュータ科学分野のワン準教授は、医療現場のAI変革は必然だが、電子カルテ普及に要した歴史的経緯を踏まえると、臨床現場での本格活用には約10年を要すると推測する。本研究の目的は医師の代替ではなく、AIによる業務効率化で終末期医療の質を向上させ、医療従事者が人間的な対話に集中できる体制を構築することにある。