AIを支える隠れた世界労働を可視化

ブラウン大学で学ぶクニヤン・マ氏は、人工知能の陰で低賃金労働を支える隠れたグローバル労働力を可視化するインタラクティブ地図を公開した。同大技術的責任・再想像・再設計センターのプロジェクトの一環で、データラベリング企業と、その請負先として働く労働者、そして世界の企業との関係を結び、人工知能を支える社会経済的基盤を明らかにする。 人工知能モデルの学習には、画像内の物体や文の品詞ラベル付け、音声書き起こし、会話応答の評価、医療画像の腫瘍境界確認など人間による判断が不可欠だ。一方、不快または有害なコンテンツを検出するため、労働者が暴力的な映像や文章を大量に審査するケースもある。こうした作業は交流サイト企業や大手テクノロジー企業、小売、防衛関連企業などから専門の外注先に委託されることが多く、さらにケニア、インドネシア、コロンビアなど、人件費の低い国で実施されることが多い。 マ氏は、この構造を人工知能植民地主義と呼ぶ。複雑で精神的負荷の大きい作業を低賃金でグローバル・サウスの労働者に依存し、その利益が欧米で得られる構図だ。同氏は既存のデータ労働者関連データベース、報道、自身の調査に基づく企業と作業拠点の情報を使い、企業と請負先、労働現場を結ぶ地図を作成した。現時点では十三社を、百四十一社の顧客企業と、データ作業拠点が確認される三十一カ国とつなげている。 同センター長で計算機科学教授のヴェンカタスブラマニアン氏は、人工知能は自律的な存在ではなく、世界中の人間の知識と労働によって構築された仕組みだと指摘する。マ氏は今後も地図を拡大し、半導体産業など人工知能を支える他の労働構造も可視化する方針だ。この試みは、人工知能の倫理議論を労働条件や企業責任の観点に広げ、分散化した労働者の連絡手段や労働環境改善の基盤にもなり得る。