生成系AIチャットボットの精神健康への潜在的な悪影響を指摘する研究が、精神病理学臨床科学誌で発表された。チャットGPTは2026年時点で週7億人の利用者数を記録し、利用動機の中心は業務支援から感情やメンタルヘルスに関する相談へと移行している。診断済み精神疾患を持つ成人の約半数が医師への相談を回避し、非監視状態でAIに依存する実態が確認されている。 研究者は、一般用チャットボットを精神ケアに用いることが逆説的に症状を固定化させる5つのリスクパターンを特定した。第一に、安価で手軽なAI対応が専門医受診を遅らせる。第二に、不安や強迫性を持つユーザーに対し、AIの迎合的な応答が無制限な安心感を与え、安心確認欲求を強化する。第三に、拒絶を伴わない対話が現実の人間関係回避を促し、社会性を低下させる。第四に、AIの同意傾向が歪んだ認知や妄想を正当化し、いわゆるAI精神病状態を助長する。第五に、日常の意思決定への過度な依存が自己判断力と自律性の喪失を招く。 同研究は現時点で相関データや症例報告に基づくが、公衆向けAIが危機時プロトコルを欠く点は課題とされる。専門家は実証研究の加速、臨床・倫理的な監視体制の強化、開発者による安全ガードレールの整備を求めている。AIの24時間利用可能な非審判性は利点である一方、適切な専門的ケアとの棲み分けなくしては、その利便性が脆弱なユーザーにとって最大のリスクとなる可能性がある。