Appleは、AI戦略を担うジョン・ジアンダレア最高技術責任者（SVP）の退任を発表した。ジアンダレアは2018年にGoogleから参画し、SiriのAI化や機械学習基盤の構築を主導してきたが、同社のAI戦略が進捗不調に陥ったことを受け、2025年春の退職までアドバイザーとして残留する。その後任として、マイクロソフトでAI部門の最高責任者を務めたアマル・サブラマニャがAppleのAI副社長に就任。サブラマニャはGoogleで16年間勤務し、Geminiアシスタントのエンジニアリングを統括した経験を持つ。彼はカraig・フェデリギ氏（ソフトウェア部門トップ）に報告し、Appleの基礎AIモデル、機械学習研究、AIセーフティの開発を統括する。 この人事変更は、AppleのAI戦略が深刻な課題に直面していた背景にある。2024年10月にリリースされた「Apple Intelligence」は、誤ったニュースを生成するなど重大な誤作動を引き起こし、批判を浴びた。特に、マック・ノートの通知要約機能が「ルイジ・マンジオーネが自殺した」と誤報するなど、信頼性の欠如が問題視された。また、2025年4月に予定されていたパーソナライズされたSiriのリリースも、実装が不十分なため延期。同社のソフトウェア責任者であるフェデリギ氏自身がテストで機能不全を確認したという報道もあり、組織内の混乱が明らかになった。 Bloombergの調査によると、ジアンダレアは3月にSiriの指揮権を失い、Vision Pro開発者であるマイク・ロックウェルに引き継がれていた。また、AIチーム内部では「AI/MLess（AI無し）」と皮肉られるほど人材流出が深刻で、OpenAIやGoogle、Metaへの移籍が相次いだ。こうした状況を受け、Appleは競合企業の技術を活用する方向に転換。次期Siriの一部機能に、GoogleのGeminiモデルをカスタマイズして搭載する計画が明らかになった。これは、長年にわたる米国テック界のライバル関係を考慮すると、極めて象徴的な一歩である。 Appleは、ユーザーのプライバシーを最優先に、データを端末上で処理する「オンデバイスAI」戦略を貫いてきた。Apple Siliconチップと「Private Cloud Compute」を活用し、ユーザー情報の収集を最小限に抑える。しかし、このアプローチは、競合企業が巨大なクラウドモデルを駆使するのに対し、モデルの規模や性能に劣るという課題を抱えている。実際、Appleの研究チームは実世界のデータではなく、ライセンス取得や合成データに頼らざるを得ない。 サブラマニャの就任は、こうした課題を乗り越えるための「実務力」の強化を意味する。彼の経験は、研究開発を製品に結びつける力に長けている。Appleは、今後、プライバシー重視の哲学と、強力なAI機能の両立を図り、2025年春のSiri刷新で、AIの「信頼性」と「パーソナライズ」を再定義する戦略を進めている。