NVIDIAのジェンセン・フアンCEOは、AIの「ドーマー主義」（AIの破滅を予言する楽観論の反対）が社会に「多大な損害」をもたらしていると指摘した。最近の「No Priors」ポッドキャスト出演で、AI分野の今後の議論は「90％が終末論や悲観的見方」で占められていると述べ、その影響が現実の投資意欲や技術進展を阻害していると警鐘を鳴らした。 フアンCEOは、SF映画のような「世界の終わり」を描く物語は、人間の想像力を刺激する一方で、社会や政府、業界全体にとって「役立たない」と明言。特に、著名な人物がこうしたネガティブな物語を広めることで、AIの活用をためらう風潮が生まれ、安全で生産的、有用なAIの開発を遅らせる結果になっていると強調した。 また、企業が政府に規制を求める「規制の捕獲（regulatory capture）」の懸念を挙げ、企業の利益を優先する動機が明確であると指摘。企業が自らの利益を守るために規制を求める姿勢は、社会全体の利益とは一致しないと批判した。 同CEOは、AIの未来をめぐる議論が偏りすぎているとし、ネガティブなメッセージが多すぎると、AIの安全性や実用性を高めるための投資が減る恐れがあると警告。AIは「人間の認知能力を拡張するツール」であると位置づけ、人間とAIの関係性を再定義する「心の理論（theory of mind）」の再構築が急務だと訴えた。 Microsoftのサティア・ナデラCEOも、2025年の年始のコメントで、AI生成コンテンツを単に「スロップ（低品質）」とレッテルを貼るのではなく、人間とAIの協働の新しいあり方を模索すべきだと呼びかけ、AIの未来に向けた前向きな議論の重要性を強調している。 フアンCEOの発言は、AIの開発と活用を前向きに進めるための「物語の再構築」の必要性を、業界リーダーとして明確に示している。