医療AI企業OpenEvidence、企業価値150億ドル
医療向けAI検索エンジンを開発するマイアミ拠点のヘルスケアAI企業OpenEvidenceは、アンドリーセンホロウィッツらが参画する最新資金調達の結果、企業価値が150億ドルに評価された。今年1月に120億ドルと算定された後の再評価となり、過去1年間の累計調達額は10億ドルを超えた。セコイアキャピタル、GV、クリーナーパーキンス、スリブキャピタル、DSTグローバル、Nvidiaなどが投資陣に加わっている。同社は2022年に設立され、CEOのダニエル・ナドラー博士が率いる。製品は臨床現場での採用が急速に拡大し、米国の医師の3分の2以上が診断や治療方針の決定に活用している。 OpenEvidenceはGoogleやMicrosoftのAIプラットフォームとのインテグレーションを進め、今週Anthropicと公式パートナーシップを締結した。OpenAIやAnthropicなど大規模言語モデル企業が自社ヘルスケアツールの構築に注力する中、同社は既存の臨床実績と医療データ処理の専門性を強みとしている。関係者によると、同社は長期的な独立志向を維持しつつも、計算資源の確保や市場戦略を加速させるため、M&Aによる資本統合を検討する姿勢を示す可能性がある。特にAIデータセンターの拡大が規制や世論により停滞する見込みの状況では、高性能計算環境へのアクセスを伴う買収は現実的な選択肢となり得る。 業界ではNvidiaによるHuggingFace買収やStripeのOpenRouter買収など、先端技術と人材獲得を巡るM&Aラッシュが継続している。OpenEvidenceの急激なバリュエーション上昇は、医療AIが基盤モデル提供から臨床統合型ソリューションへ転換している現状を反映しており、投資家と臨床現場の双方から支持されたプラットフォーム戦略が競争優位を築いていると分析される。同社の今後の資本動向は、AIヘルスケア分野の再編と今後の技術統合の方向性を示す重要な指標となる見込みである。
