中国は人型ロボット分野で米国を追い越すために全力を挙げている。テスラのマスクCEOが「オプティマス」人型ロボットが世界を変えると語る一方で、中国がその技術を先んじる可能性を警告している。中国は人型ロボットの開発に国家レベルの支援を強化。政府は「新産業育成計画」を通じて、ロボット工学やAI、センサー技術の統合開発を重点的に支援。国内の主要企業や研究機関が連携し、自律移動、多様な環境対応、人間との自然なインタラクションを実現する技術の開発を加速している。 特に、深圳や上海を拠点とするスタートアップが、低コストで高性能なモーター、高精度のビジョンシステム、リアルタイム制御アルゴリズムの開発で成果を上げており、米国企業と比べて迅速なプロトタイピングと量産化を実現している。中国のロボット企業「宇樹科技（Unitree Robotics）」は、人型ロボット「H1」を2023年に発表。価格は100万円台で、商用利用に向けた実用性を示した。 一方、テスラのオプティマスは、2023年から実証実験を開始したが、量産化の見通しは不透明。マスク氏自身も「2025年以降の実用化」を予定しているが、ハードウェアとソフトウェアの統合課題が残っている。これに対し、中国企業は既に工場内での荷物搬送や監視業務など、実際の現場での導入を進めている。 中国の進展は、AIとロボティクスの融合技術を先導する新たな国際競争の幕開けを示している。人型ロボットの将来は、技術力だけでなく、産業基盤と市場のスピードも大きく左右する。中国がその優位性を活かすか、米国が技術革新で逆転するか。今後の動向に注目が集まっている。