大手小売業界がAIを活用し、ショッピング体験の根本的変革を進めている。2022年のChatGPT登場以降、AIチャットボットの注目は急上昇。2024年には、ウォルマート、ターゲット、アマゾン、eBay、ホームデポ、ロウズ、アバクロムビー＆フィッチなど、主要小売各社がAIを活用した新サービスを相次いで発表。 ウォルマートは「Sparky」を6月にリリース。AIを活用した商品検索やカート管理を提供。アマゾンは2月に「Rufus」を導入し、注文の自動化やカスタマーサポートの強化を実現。eBayは5月にAIパーソナライズ機能を導入。ユーザーの行動に応じたおすすめ商品の提示や、カスタマーサポートの自動化を実施。 ターゲットは11月、OpenAIと提携。ChatGPT内に「ターゲット専用アプリ」をリリース。ユーザーはチャットで複数商品の購入、新鮮食品の注文、配送方法の選択が可能に。同社のプロダクト・情報責任者、プラット・ヴェマナ氏は「友達と会話するように自然で役立つ体験を提供する」と意図を明かした。また、手書きのリストをスキャンして自動でカートに追加するAI機能や、季節に合わせたAIギフトアドバイザーも展開。 ホームデポは11月に「Blueprint Takeoffs」を発表。AIが工事用の材料リストを自動生成。ロウズは3月に「Mylow」をリリース。AIアシスタントがカートの最適化や注文の推奨を実施。アバクロムビー＆フィッチは11月、ペイパルとパープレキシティと提携。AIによる商品検索と支払いのシームレスな統合を実現。 また、OpenAIはChatGPTに「Instant Checkout」機能を導入。複数の小売パートナーの商品をチャット内から検索・購入可能に。 こうした動きは、単なる効率化を超えて、ユーザーとの対話型体験の構築を目指している。小売業界はAIを「競争の鍵」と位置づけ、個別化・自動化・自然な対話の実現に注力している。