オープンAI、ロボエンジニアに最高50万ドル給を提示

OpenAIはロボット工学分野への本格参入を加速させており、現在27件の募集要項を公開している。今年5月の11件から倍以上に増加した求人職域はハードウェア設計、ソフトウェア開発、データ収集、プロトタイピングに及ぶ。提示されている基本給は17万7000ドルから50万ドルまで幅広く、株式報酬は別途支給される。最高額は50万ドルで、ロボティクス用大規模学習データの処理と分散基盤を構築する機械学習エンジニアに設定されている。 求人内容は単なる制御ソフトウェア開発に留まらず、アクチュエーター設計エンジニアや試作システムの開発検証を手がけるラボテクニシャン、専用データ収集施設の管理担当者に至るまで、物理環境での自律動作を実現するためのインフラ整備と実機開発を重視している。ロボット部門の総括は、画像生成モデルDALL・Eや動画生成モデルSoraの開発で知られるAditya Ramesh氏が担当。同氏は過去に物理世界をシミュレートするモデル研究にも携わっており、同社の長期的なビジョンである汎用ロボティクスの実現とAGIレベルの知能への進化、すべての人にパーソナルロボットをという目標に沿った人材採用が進んでいると見られる。 Sam Altman最高経営責任者は近年、ロボット開発への意欲を公に表明しており、人間型ロボットやデータセンター用ロボットなど多様な形態を追求すると語っている。OpenAIは2020年にRubik’s Cube解決プロジェクトを停止させたものの、現在は家庭用タスク処理を担うロボットアームの実験や、物理AI分野への投資拡大を図っている。同社の関連ファンドはFigure AIに出資しており、TeslaのOptimusなどと並んでシリコンバレーの人間型ロボット競争に参画する構えだ。 専門家の分析によると、募集要項にレーザー距離センサーやバッテリーの記載があることから、有線接続を回避した自律移動ロボットの開発が進んでいると推測される。一方、エレクトロニクス系職種の採用が限定的な点から、センサー類は市販品のカメラやマイクを標準的に利用する戦略がうかがえる。OpenAIは自社ハードウェアの構築を通じて、実世界でのAIエージェントの実用化と産業・家庭への普及を目指している。