マイクロソフトが、AIを搭載したWindowsアプリ開発を本格的に支援する「Windows ML」プラットフォームの一般提供を開始した。このプラットフォームは、Windows 11 24H2以降を搭載するすべてのデバイスで利用可能で、AIの推論処理をPCの内部で実行するためのローカルフレームワークを提供。開発者は、より「反応性が高く、プライバシーが確保され、コスト効率に優れた」AI体験を構築できるとしている。 Windows MLは、チップメーカー（シリコンパートナー）が独自の実行プロバイダー（Execution Provider）を開発・維持し、マイクロソフトがそれらを統合・管理・登録することで、各ハードウェアに最適なAI処理を実現する。開発者にとっては、GPUで高負荷処理、NPUで省電力処理、CPUで柔軟な処理といった、タスクに応じた最適なハードウェアを抽象化して利用できる仕組みだ。 Windows MLは2018年にWindows 10で初公開されて以来、数年間にわたり開発が進んできた。現在、アドビ、マカフィー、トップアズラボら主要開発企業が実証テストに参加し、今後の製品に採用を進める。アドビの動画編集ソフト「Premiere Pro」と「After Effects」では、ローカルNPUを活用して、セマンティック検索や音声タグ付け、シーン編集検出を高速化。マカフィーは、SNS上のフェイク動画や詐欺コンテンツをAIで自動検出する機能に採用。トップアズラボは、画像編集ソフト「Topaz Photo」にAI機能を搭載する際にWindows MLを活用している。 マイクロソフトは、このプラットフォームの普及により、Windows上に多様なAI体験が広がり、ユーザーのOS選択を促進すると期待している。