ボーン大学（米国ロードアイランド州）のロベルト・セラーノ准教授は、自身の福祉経済学講義において生成AIを利用した不正試験が横行した疑いがあると指摘し、学術界とテクノロジー業界の注目を集めている。セラーノ教授は、昨年12月のキャンパス銃乱射事件を受け中間試験を在宅実施した際、成績が不自然に高位に分布したと懸念。最終試験を対面授業へ変更した結果、中間で高得点を記録していた学生の大多数が成績を急落させ、学術基準調査委員会へ異議申し立てが行われた。 セラーノ教授は「AI普及により不正の心理的・物理的コストは事実上ゼロとなり、誘惑に負けるハードルが極端に下がった」と分析。大学側は学内規定に従って公式調査を開始しており、報道機関への声明で学問的誠実性の違反に対して厳正な対応を取ると明言した。本件データはSNSで拡散され、ポール・グレアム氏やGoogle DeepMindの研究員らテクノロジー関係者からも議論を呼んだ。セラーノ教授は整合性のある成績を維持した学生の誠実さを称賛するとともに、試験設計におけるAI対策の抜本的見直しを迫られたと述べている。 同教授は今後、在宅試験と課題評価を廃止する方針を固め、他教員に対してもAI活用ポリシーの見直しと評価方法の再設計を警告した。難易度差などの代替仮説は完全には否定されないものの、本件は生成AI時代における教育評価の限界を浮き彫りにし、高等教育の今後の採点基準や人材採用基準に重大な示唆を与える事案となっている。