ベンチャーキャピタル（VC）のヴァネッサ・ラルコ氏は、2026年が消費者向けAI製品の本格的な到来の年になると予測している。プレミスのパートナーであり、かつてNEAでも投資を担当したラルコ氏は、消費者がオンラインで過ごす時間の使い方が大きく変わる兆しがあると指摘。AIが「コンシェルジュ型」のサービスを実現し、個人のライフスタイルに合わせた高度なサポートを提供するようになると述べた。 その中で注目すべきは、既存の消費者向けプラットフォームがAIに吸収されるか、あるいは新たな形で存続するかという問いだ。例えば、WebMDやトリップアドバイザーといった代表的なアプリケーションは、ChatGPTやMeta AIといった大規模AIプラットフォームに統合される可能性がある。しかし、ラルコ氏は、OpenAIが「殺さない」分野が存在すると分析している。それは、ユーザーとの長期的な関係性や信頼を築き、個人のライフステージや習慣に深く関与できるサービス。たとえば、健康の継続的ケアや旅行の個別化されたプランニングなど、AIが単なる情報提供を超えて、感情的・行動的支援を提供できる領域だ。 この分野で新興企業が勝ち残る鍵は、AIの「汎用性」を活かしつつ、特定のニーズに特化した「信頼性」を提供することにある。ラルコ氏は、AIがすべてを代替するのではなく、ユーザーの「選択の質」を高めるツールとしての役割を果たすと強調。その中で、ユーザーの感情や行動パターンに寄り添い、継続的な関与を促すサービスが、真の機会を秘めていると結論づけている。 この見解は、AIが単なる効率化ツールにとどまらず、人間の生活の質を高める「パートナー」になる可能性を示唆している。