OpenAIのサム・アルトマンCEOが、同社の主力チャットボット「ChatGPT」の競争力強化に向け「コードレッド」状態を宣言した。複数の報道によると、アルトマンは社内向けのメモで、健康、ショッピング、広告など、ChatGPT以外の分野への投資を一時的に見直し、リソースをChatGPTの進化に集中させると表明した。この措置は、GoogleのAIモデル「Gemini 3」の急成長と、アントロピックなどの新興企業の台頭に伴う競争激化を背景にしている。Gemini 3は業界ベンチマークでトップを記録し、ユーザーと研究者から高い評価を受け、GoogleのAIアプリでは6億5000万人、AIオーバービュー機能では20億人の月間アクティブユーザーを獲得。マーケットリーダーのサプライズCEO、マルク・ベニオフ氏は「ChatGPTから切り替え、Gemini 3に移行した」とSNSに投稿し、推論力、速度、画像・動画生成の質の飛躍を称賛した。 一方、OpenAIは3年前のChatGPT発表以来、世界最大級のAI企業へと成長。現在の評価額は5000億ドルに達し、今後数年間で年間売上高を数百億ドル規模まで拡大する計画。しかし、その成長には膨大なインフラ投資が必要で、同社は今後8年間で少なくとも1兆4000億ドルをAI関連に投じるとしている。これに対し、ウォール街では資金調達の持続可能性への懸念が高まっている。アルトマンは「長期的なビジョンに基づいた投資」として、リスクを否定しているが、実際には広告ビジネスの立ち上げが遅れていることも、コードレッドの背景にある。 競争の焦点は、技術だけでなくインフラとビジネスモデルにある。Googleは広告事業から得られる巨額の資金をAI開発に再投資でき、研究からチップ製造、クラウドインフラまで自社一貫のフルスタック体制を構築。一方、OpenAIはまだ広告収益モデルを確立できず、コードレッドにより広告事業の立ち上げも遅れる可能性がある。それでもChatGPTは世界で週間8億人が利用するブランドとして、ユーザーの習慣に根ざしており、ユーザー移行を防ぐ強みを持つ。 新たな挑戦として、OpenAIはSora（AI動画生成）やAtlas（AIブラウザ）といった新製品で多角展開を図っているが、計算資源の制約により、プロユーザー向けの「ChatGPT Pulse」機能の一般開放や、無料ユーザーの動画生成回数制限など、サービスの縮小も避けられない状況にある。 アルトマンが「競合を気にしない」と語ったのは過去の話。今やGoogleが技術的に追い上げ、かつプラットフォームの優位性を活かしてユーザーを奪おうとしている。AI競争の舞台は、スタートアップが巨人を倒すという伝統から、巨人が再び立ち上がり、逆襲するという逆転劇へと変化している。