元フェイスブックVPのジュリー・ズォー氏は、急成長するAIスタートアップが「良い感覚」と「良い雰囲気」に頼って拡大しているが、成長の鈍化とともにデータ基盤の欠如が致命的な課題になると警告した。ズォー氏は、自身が共同創業したAI分析企業Sundialの設立背景から、多くのAI企業が数億ドル規模の年間継続収益（ARR）と数億ユーザーを抱えながらも、ログ記録やデータ分析体制の整備が不十分な状態にあると指摘した。彼女によれば、従来の企業はゆっくりと成長することで、データインフラや観測性（observability）を段階的に構築できたが、現在のAI企業はその時間を奪われている。 ズォー氏は、成長が止まった際には「ユーザー離脱の理由は何か」「どの機能が価値あるか」「何がビジネスを動かしているか」といった基本的な問いに答えられず、企業は「必死にデータを追いかける」ことになると述べた。その結果、データへの投資が本格化するが、その時期にはすでに遅れている可能性があると警鐘を鳴らした。 また、AI時代の成功指標についても再考を呼びかけた。チャットボットや対話型インターフェースを中心に開発される製品では、従来のクリック数やページビューといった指標は意味をなさない。代わりに、ユーザーの意図を分類するためには大規模言語モデル（LLM）や機械学習モデルの活用が不可欠だと強調した。 この現象は業界全体のトレンドでもある。2024年にはAIスタートアップが350億ドル以上を調達し、市場の過熱が懸念されている。一部の投資家は、2000年のドットコムバブルの再来を危惧しており、LLMの実力や企業の支出の持続可能性に疑問を呈している。同様に、OpenAIのサム・アルトマンCEOも、一部の小さなAI企業が高評価を得ている現状を「非合理的」と批判。AIの重要性を認めつつも、投資家の過剰な期待が「過熱」していると指摘した。 ズォー氏の主張は、AI企業が短期的な爆発的成長に酔い、長期的な基盤を軽視するリスクを浮き彫りにしている。真の持続可能性は、データに基づく意思決定の力にかかっている。