テック大手がウェアラブルAI機器に多大な投資を進めている背景には、スマートフォン依存からの脱却という新たな市場の可能性がある。BIのアマンダ・フーバー記者は、AIデバイスが今後の「人間とAIの対話のあり方」を決定づけると指摘。Rabbit R1やHumane、Friendといった新興企業の製品に加え、AppleやMeta、OpenAIといった巨頭も自社のウェアラブルAI開発を進める。いずれも「AIサイドキック」として、日常のあらゆる場面でユーザーをサポートするというビジョンを掲げる。 しかし、実現は容易ではない。多くのユーザーがスマートフォンに強く依存しており、その習慣を変えるのは極めて難しい。一方で、特にZ世代を中心に「スマホから解放されたい」という意識が高まっており、その隙を突く戦略が浮上している。 AppleはAI開発に消極的で、自社のiPhoneをAIの主要な配信チャネルとして活用する戦略を取っている。だが、もしユーザー行動がスマホから離れ始めれば、その収益基盤も脅かされる。同様に、MetaのビジネスはInstagramなどスマホ依存型サービスに大きく支えられている。ユーザーの行動変容に先んじて対応する必要がある。 さらに、ウェアラブルAIの最大の魅力は、単なる「質問応答」にとどまらない「継続的関与」にある。常にリスニングし、行動を学び、習慣を理解することで、ユーザーに最適なサポートを提供する「パーソナルコ・パイロット」としての役割を果たす。これは、Chatbotと比べて遥かに深いデータ収集と個人情報の共有を意味する。 つまり、ユーザーの生活そのものをAIに委ねることになる。多くの幹部が「AIの真の価値は日常に組み込まれることにある」と語るが、その一方で、AIがスマホ以上に依存を助長する可能性も指摘される。ある意味、AIが「スマホの代替」ではなく、「より強力な依存の形」になるかもしれない。そのジレンマこそが、今後の技術進化の鍵を握っている。