OpenAIのCEO、サム・オルトマン氏は、AIが労働市場に大きな変化をもたらしていると指摘しつつ、一部の企業が既に計画していた人員削減をAIのせいにしているケースもあると述べた。インドAIインパクトサミットの傍らでCNBC-TV18に対し、「正確な割合は分からないが、AIを理由にリストラを正当化する『AI洗い』という傾向がある一方で、実際にAIがさまざまな職種を置き換える事例も増えている」と語った。 オルトマン氏は、今後、AIによる本格的な職務置き換えの影響がさらに顕在化すると予測。「新しい職種も生まれるだろうが、AIが人間の仕事を代替する実質的な影響は、今後数年で顕著になる」と述べた。 Amazon、IBM、Salesforce、HPといった大手企業が、AIの導入を理由に人員削減を実施しているが、これらについて「AI洗い」の証拠は確認されていない。この用語は、企業がAIの役割を誇張してビジネス決定や製品の価値を正当化する行為を指す。 オルトマン氏自身は、自社が提供するAIツールが職務の変化を引き起こしていることを認めつつも、人間が新たな働き方を見つけると述べ、技術の進化に伴う適応を強く訴えている。 他にも、AnthropicのCEOであるダリオ・アモディ氏は、AIが5年以内にエントリーレベルの事務職の半数を置き換える可能性があると警告。Google DeepMindのデミス・ハサビスCEOも、同社で新人採用のスピードが鈍っている実態を報告しており、AIの導入が採用戦略に影響を与えていることを示唆している。 これらの声は、AIが労働市場に与える影響が既に現実のものになっていることを裏付けている。一方で、企業の意図や人材戦略の背景を読み解く視点が、今後の社会対応の鍵となる。