OpenAIが公開した最新の調査報告書から、ChatGPTの利用実態に関する重要な3つのポイントが明らかになった。この64ページに及ぶ報告書は、2024年5月から2025年7月の間に約13万ユーザーが送信した150万件以上のチャットメッセージを分析したもので、National Bureau of Economic Researchに提出された作業論文として公開された。なお、調査対象は個人ユーザー（コンシューマープラン）に限られ、企業や教育機関向けのプランは含まれていない。 まず、ChatGPTの利用者層は性別バランスが大きく変化している。2025年7月時点で、名前の性別が判別可能なユーザーのうち女性（フェミニン名）が52％を占め、男性（マスキュリン名）をわずかに上回った。これは2022年のリリース直後には約80％が男性だったことと比べ、顕著な変化だ。性別による利用傾向の違いも見られた。女性ユーザーは執筆や実用的なアドバイスの求める傾向が強く、男性ユーザーは技術的な情報やマルチメディア関連の利用が多いことが分かった。 次に、若年層がChatGPTの利用を主導している。18歳から25歳のユーザーが全メッセージの46％を占め、全体の約半数を形成している。18歳未満の利用も確認されているが、本調査では対象外だった。若年層は仕事目的での利用が他の年齢層より低く、18～25歳のユーザーのメッセージのうち22.5％が業務関連だった。これは66歳以上のユーザー（16.1％）に次いで最も低く、36～45歳のユーザー（31.4％）が最も高い割合を示した。 最後に、ユーザーはChatGPTを「アドバイザー」や「情報収集ツール」として活用している。全体の49％が「尋ねる」（質問やアドバイスの求める行為）、40％が「行う」（メール作成、リスト作成、データ抽出など）という用途で使われていた。一方、「表現」（意見や感情を述べるが情報や行動を求めない）は11％にとどまった。特に個人ユーザーの70％は仕事以外の目的で利用しており、業務利用でも56％が「行う」タイプの利用にとどまっている。 この報告書は、AIの普及が若者や女性を中心に広がりつつあること、そして人々がAIを「相談相手」として重宝していることを示しており、OpenAIが「AIへのアクセスは基本的権利」とする立場を裏付けている。