エヌビディアは、次世代AIデータセンター向けに開発した完全液体冷却基準設計Rubinにおいて、従来の冷却塔方式に対し水使用量を最大100％削減し、電力消費も大幅に低減できると発表した。同設計では、AIサーバーを最大45℃まで高温で動作させることで、チップ直近で発生する熱を液体ループで直接捕捉・移送し、屋外ドライクーラーで効率的に放熱する仕組みを採用している。これにより、外気温の変動に左右されず冷却設備を年間通して最適運用できるとする。エヌビディアのサステナビリティ責任者ジョシュ・パーカー氏は、水使用量をメガワットあたり年間約260万ガロンから実質ゼロまで削減できると試算を示した。 主要クラウドプロバイダーやデータセンター事業者がRubin基準への移行を進めており、アマゾンなど他社も冷却効率化のための高温動作許容範囲の拡大を推進する中で、同設計は業界標準化の流れを加速させるものと見られる。ただし、この液体冷却方式が建設段階における環境負荷や大規模施設が依存する電力供給源のクリーン化といった根本課題に言及しているかといえば疑問が残る。また、従来の空冷方式と比較した構築コストの透明性についても開示されていない。データセンターの水資源消費とエネルギー需要をめぐる公衆の懸念が高まる中、エヌビディアは冷却効率の飛躍的向上で業界の注目を集めているものの、持続可能性を総合的に評価するためには、コスト構造とライフサイクル全体の影響評価が不可欠である。