インドの小売業界に大きな変化が起きている。消費者がSNSのスワイプとオンライン・オフラインのショッピングを自在に切り替えながら、多様なチャネルを横断する「オムニチャネル」型の買い物行動が広がっている。メタと小売業協会（RAI）が共同で発表した白書によると、AI、短編動画、クリエイター、メッセージングプラットフォームが、商品の発見・評価・購入プロセスをデジタルと物理の境界を越えて再定義している。 白書の分析では、複数チャネルで買い物をする「オムニチャネル消費者」は、単一チャネル利用者と比べて平均2.5倍の支出をし、複数の接点を経由する場合、最大73％も高い支出額を示す。特に、InstagramやFacebookの「リール」（短編動画）とクリエイターの影響力が強く、77％の商品発見がSNSで行われており、その96％がメタプラットフォームによるもの。また、97％の消費者が毎日短編動画を視聴し、60％のSNS利用時間は動画に費やされている。 クリエイターの影響力も顕著で、特に地域密着型のマイクロ・ナノクリエイターとの連携がブランド信頼を高め、購買意思決定を加速している。リライアンス・デジタルは、地域クリエイターと協業したリール戦略により、ブランド認知と売上に好影響を与えた。 一方、WhatsAppは「会話型コマース」の中心に。72％の商品発見がWhatsApp経由で行われており、ビジネスメッセージや「クリックしてWhatsApp」キャンペーンを活用した企業は、広告投資対効果（ROAS）が平均61％向上、リード数は62％増加、注文金額も22％上昇。 さらに、メタのAI駆動型オムニチャネル最適化ツールを導入した小売業者は、広告投資対効果が4倍以上に、売上成長率が最大15％まで上昇。店舗データと広告測定を統合した企業では、ROASが2～5倍以上、売上増加率が最大9倍に達した。 メタのインドEC・小売担当ディレクター、メグナ・アパラオ氏は「リテールリーダーは、リールとクリエイター、オムニチャネルマーケティング、WhatsAppを活用した個別対応の3本柱を重視すべき」と提言。RAIのヒテシュ・バット氏も「消費者はオンラインとオフラインを分けて行動しない。一連の体験として、コンテンツ、クリエイター、会話、店舗が融合している。競争力はオムニチャネルの成熟度にかかっている」と強調。 インドの小売業は、AIとデジタル連携による「フィジカル×デジタル」統合型モデルの構築が、今後の成長の鍵となる。