米大手テック企業の設備投資（CAPEX）成長は、表面的な数字以上に鈍化している可能性がある。RBCキャピタルマーケッツの新分析によると、アマゾン、グーグル、メタ、マイクロソフトらが2026年に約6000億ドルをAIインフラ整備に投じる見通しだが、その成長の大部分は「メモリ価格の急騰」によるものであると指摘されている。 同分析は、データセンター向けメモリチップ（DRAM、HBM、NANDフラッシュ）の価格上昇が、2026年のクラウド関連CAPEX増加の約45％を占めると結論づけた。特に注目すべきは、支出増の多くがハードウェアの数量増加ではなく、単価の上昇によるものだという点。トップ10のハイパースケーラーのメモリ支出は2025年の1070億ドルから2026年に2370億ドルに急増する見込みで、その1300億ドルの増加のうち約980億ドル（77％）は価格上昇によるものだ。 TrendForceの予測によると、2026年にはDRAM価格が2倍以上、NAND価格も85％以上上昇する見通し。AI用GPUやデータセンターが高性能メモリを大量に必要とする中、メモリはAIインフラの最も制約が厳しい要素の一つになっている。 RBCは、メモリコストを除外した場合、Big TechのCAPEX成長率は2026年に約40％に低下するとの見通しを示した。これは2025年の約80％から大きく減速するもので、表面的な「急成長」に見せかけていた実態を明らかにする。同社は「これは顕著な減速だが、必ずしも懸念材料とは限らない」としながらも、メモリ価格が2027年以降のCAPEX動向を左右する最大の不確実要因であると警告している。 要するに、大手テック企業は「同じ規模のインフラ」を構築するために、より高いコストを支払っている状況にある。AI競争とメモリ市場の過熱が重なり、設備投資の「実質的成長」は、数字以上に鈍化している可能性がある。