2025年、AIの導入が進む中で多くの従業員が「仕事量が増えている」と感じていることが、EYの調査で明らかになった。同調査では、1万5000人の従業員と1500人の雇主を対象に実施されたもので、約2人に1人が過去12カ月間で業務負荷が増加したと回答した。AIそのものが直接的な原因ではないが、AIに対する不安やスキルの陳腐化への恐れ、トレーニング不足、役割の不透明さといった背景が、働き手のストレスを増幅させていると、EYのグローバル人材コンサルティング責任者であるキム・ビルレター氏は指摘する。 調査によると、88％の従業員が業務でAIを利用しているが、その多くは検索や文書要約といった基本的な用途にとどまっている。これにより、わずかな時間節約はあるものの、業務プロセスや組織の生産性に大きな変化は見られない。実際、AIを高度に活用する「高度利用者」はわずか5％にとどまる。EYは、企業がAI導入で得られる生産性の約40％を損なっていると分析している。 この現象は「生産性の逆説」として知られる。AIの導入が増えても、実際の生産性向上にはつながっていない。特に、AIが生成する情報が質の低い「AIワークスロップ」（無駄な情報の洪水）となり、受け手がそれを精査する作業が追加されるケースも報告されている。 ビルレター氏は、「技術への投資だけでは不十分。AIの成果を引き出すには、人材育成、組織文化、報酬制度といった『人材優位性』の5つの柱を統合的に構築する必要がある」と強調する。AI時代の競争力は、最先端技術と強固な人材基盤の連携にかかっていると結論づけている。