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PwC、テック人材不足で新卒採用を3割削減へ

PwCはテクノロジー人材の確保に苦戦している。グローバル会長のモハメド・カーンデ氏はBBCの取材に対し、「PwCのネットワーク全体で何百人ものエンジニアを求めており、その人材が見つからない」と明かした。従来、コンサルティングファームは汎用的な思考力とコミュニケーション能力を持つ人材を重視してきたが、近年はAIやデータ解析を活用した実装力が求められ、テクノロジー人材の採用が急務となっている。 アセントゥアは過去2年間でAI・データ専門職を約4万人増やし、グローバル人材の10%を占めるまでに。EYも2023年以降、6万1000人もの技術者を採用。同様に、マッキンゼーは戦略提言の仕事(従来のコンサルタントの象徴的業務)が全体の20%にとどまり、代わりに数年間の包括的変革プロジェクトや実行支援が中心となっている。 カーンデ氏は、PwCの今後の戦略の核として、クライアントのAI導入支援を掲げた。しかし、人材不足の現状は深刻で、PwC米国は今後3年間で新卒採用を3分の1削減する方針を示している。内部資料によれば、この見直しは「テクノロジーの急速な進化」「AIの影響」「加速センター(AC)の統合」が背景にある。ACはPwCのオフショア拠点を指す。 PwC英国も2024年、新入社員の採用を前年比200人削減。UKのマーコ・アミトラン氏は、AIの進展と不況の影響が要因と説明した。2021年、当時のリーダー・ボブ・モーティスが2026年までに10万人の新入社員を採用する計画を発表したが、現時点で約4万人の差がある。カーンデ氏は「当時の世界とは状況が大きく変わった」とし、目標達成は現実的でないと語った。 PwCは、人材戦略の見直しを進める中で、単なる「新卒採用」から「適切なスキルセットを持つ人材」の確保へとシフトしている。

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