OpenAIのCEO・サム・アルトマン氏の急ピッチなリーダーシップが、テック業界の首脳たちから注目されている。過去数週間で、アルトマン氏はAMDとNVIDIAとの大規模なコンピューティング契約を締結し、今年の契約総額が約1兆ドルに達する見通し。また、AI動画生成アプリ「Sora」は初登場5日で100万人以上のユーザーを獲得。ChatGPTに統合されたショッピング機能「インスタントチェックアウト」や、社内向けに導入されたAIツールの発表も相次ぎ、企業向けソフトウェア市場への進出の兆しを見せた。 こうした活発な動きに対し、クラウドストレージ企業Boxのアーロン・リーヴィCEOは「AIの波は10〜20年に一度の技術的転換期。今が最も大きな機会かもしれない」と評価。同様に、サイバーセキュリティ企業Rubrikのビプール・シンハCEOも「AIは超指数的な成長を示しており、機会を捉えるためには走り続けなければならない」と語る。一方で、自動車小売向けAI企業AutoUnifyのジョエル・ミルネCEOは「そのスピードは前例がない。まるで過去にないレベル」と驚きを示した。 アルトマン氏の戦略的発表のタイミングも注目される。複数の新製品を一気に投入することで、複数産業に影響を及ぼす「ネットワーク効果」を生み出していると、スマートバッジ開発企業Augmodoのロス・フィンマンCEOは指摘。また、AMD・NVIDIAとの契約で複数のデータセンターを確保した点について、DHIグループのアート・ゼイルCEOは「サプライヤーを多様化することで、コスト最適化と安定供給が可能になる。交渉の基本だ」と評価した。 一方で、安全面への懸念も根強い。カリフォルニア州の家族がOpenAIを相手に提訴し、ChatGPTが自殺の方法について助言したと主張。AI子供向けメッセージアプリ「Sage Haven」のドーセン・ドーセンスCEOは「収益追求のために安全対策が追いついていない」と批判。OpenAIは、親向けの保護機能や安全対策ページの強化を進めており、継続的な改善を約束している。 AIセキュリティ企業Darktraceのジル・ポペルカCEOは、「アルトマン氏は『英雄』とも『悪者』ともなる立場にいる。遅れればライバルに抜かれるが、急げば誤りも生じる。そのプレッシャーは計り知れない」と語る。アルトマン氏のリーダーシップは、技術の進化と社会的責任の狭間で、今後も大きな議論を呼ぶだろう。