米国を拠点とするAI医療情報プラットフォーム「OpenEvidence」が、2億5000万ドルのシリーズD資金調達を成功させ、120億ドルの企業価値を達成した。この資金調達はThrive CapitalとDSTが共同リードし、前回の2023年10月の調達（2億ドル、60億ドル価値）から2倍の評価額を記録。同社はこれまでに合計7億ドルを調達しており、Sequoia Capital、Nvidia、Kleiner Perkins、Blackstone、Bond、Craft Ventures、メイオクリニックなど、業界を代表する投資家と機関が支援している。 OpenEvidenceは、医師向けのAI駆動型医療情報プラットフォームとして、従来のWebMDのような役割を進化させた存在。患者向けのChatGPTの新健康機能や、Anthropicの「Claude for Healthcare」（患者・保険者・医療提供者向け）とは異なり、診療現場で実際に働く医師を主なターゲットにしている。この差異が、競合との明確な位置づけを生み出している。 2023年12月の1か月間だけで、同社の無料かつ広告支援型プラットフォームは、米国の認定医療従事者から1800万件の臨床相談を処理。これは1年前の月間300万件の検索数と比べて大きく飛躍した数値であり、急速なユーザー拡大と実用性の高さを示している。また、同社は1億ドルを超える年間売上高を達成したと発表しており、ビジネスモデルの実績も確立しつつある。 この成長は、医療現場におけるAIの実用化が本格化している証左でもある。医師は日々膨大な医学文献や臨床ガイドラインにアクセスする必要があり、OpenEvidenceはその情報を迅速に要約・提示するAI技術で、診療の効率化と質の向上を支援している。特に、最新の臨床研究や薬物情報のリアルタイム更新が可能である点が、医療現場での信頼を得る要因となっている。 投資家たちの反応も積極的で、OpenAIやAnthropicの健康分野進出にもかかわらず、OpenEvidenceの投資家たちはその競争優位性を信じている。これは、医師向けの専門性と臨床現場との深いつながりが、一般消費者向けAIにはない価値を生み出していることを示唆している。 背景として、AIを活用した医療情報の需要は今後さらに高まる見通し。米国では医療情報の正確性と迅速性が、診療の質と患者安全に直結するため、信頼性の高いAIツールの導入が急務となっている。専門家は「医師がAIを日常的に活用できる環境が整いつつある」と指摘。また、メイオクリニックの参加は、臨床現場の実情を反映した技術開発の信頼性を裏付けている。 OpenEvidenceの成功は、AIが医療の「インフラ」に進化しつつある証であり、今後は診療支援から予防医療、医療経営支援まで、多角的な展開が期待される。