MetaのCTOであるアンドリュー・ボズ・ボスワース氏は、同社のVR・メタバース部門「Reality Labs」における人員削減と製品統合について、「真の悲しみを伴う状況」と語った。しかし、VRへの長期的投資意欲は揺るがないと強調した。ボスワース氏はInstagramストーリーでのQ&Aで、「Questやゲーム分野に暗い見通しが広がっているが、実態はどうか」という質問に応じ、悲観論は「過剰に描かれている」としながらも、実際に多くの開発者が注力していたプロジェクトが中止されたことへの喪失感は否定しなかった。 Reality Labsは2020年以降、70億ドルを超える累計損失を計上。ボスワース氏は「私たちのビジョンは当初、現実の成長速度よりも大きすぎた」と認めた。そのため、ハイエンドのVRプラットフォーム「Horizon」や仮想オフィス、フィットネスアプリなど複数の製品を撤退させた。しかし、彼は「それでもVRへの関心は非常に高い」とし、競合他社よりも大幅にコンテンツに投資していると明言。「現時点ではハイウォーターから後退したが、依然としてエコシステムへの正の投資家である」と述べ、戦略の見直しは「成長に見合った投資の調整」に過ぎないと説明した。 また、AIグラスなどのウェアラブルデバイス開発は引き続き強化されており、ボスワース氏はVRとウェアラブルが「ゼロサム」ではなく、並行して推進可能だと強調。2025年がメタバースの運命を決める年だと予言した昨年の見通しについて、現状の不確実さを認めつつも、「無限の投資はできない。成長に応じた投資の再調整が必要だ」と述べ、現実的な姿勢を示した。 結論として、Metaはメタバースの長期的ビジョンを放棄したわけではなく、現実の市場動向に合わせて戦略を洗練させている。ボスワース氏の発言は、技術への熱意と現実主義の両立を象徴している。