OpenAIとNVIDIAは、次世代AIインフラの構築を目的とした戦略的提携を発表した。この提携では、NVIDIAがOpenAIに対して最大1000億ドルを投資し、同社が今後「少なくとも10ギガワット」の計算能力を備えたAIデータセンターを構築する。このインフラは、GPT-5を含む次世代モデルの訓練と運用を支えるもので、2026年後半にNVIDIAの「Vera Rubin」プラットフォームを用いて初段階が稼働する予定だ。NVIDIAのジェンセン・ファンCEOは、「10年間にわたりOpenAIと競い合い、DGXスーパーコンピュータからChatGPTの登場までを支えてきた。今後は、次世代の知能時代を支えるインフラの構築に向けた次の飛躍だ」と述べた。OpenAIのサム・アルトマンCEOも「計算能力こそが未来の経済の基盤であり、NVIDIAとの協力によってAIの革新を加速させ、個人や企業にその恩恵を広げていく」と強調した。 この提携は、OpenAIが自社の「AIファクトリー」戦略を推進する上で、NVIDIAを公式な計算・ネットワーキングパートナーとして位置づけるもの。両社はモデルとインフラソフトウェア、ハードウェアのロードマップを共同最適化し、AI技術の前線を押し広げていく。また、Microsoft、Oracle、ソフトバンク、スターゲートなどとの既存の連携体制と相まって、世界最速のAIインフラ基盤の構築が加速している。 一方で、AIの急速な発展に伴い、その基盤技術としての「RAG（Retrieval-Augmented Generation）」の進化も注目されている。特に「エージェント型RAG（Agentic RAG）」は、LLMに外部情報の取得を自動で判断させる仕組みで、複雑な推論や動的適応が可能になる。NVIDIAは、この技術を実践的に学べる自習型ワークショップを提供しており、NVIDIA NemotronモデルとLangChain、FAISS、Rerankerなどを活用した実装を可能にしている。特に、ReActアーキテクチャを用いることで、LLMが「理由づけ」を行い、必要に応じて知識ベースから情報を取得する自律的な動作が実現される。 この提携と技術革新は、米国におけるAIインフラの巨額投資ラッシュの一環である。Microsoft、Meta、Alphabetなども数百億ドル規模の資本支出を計画しており、エネルギー調達においても原子力発電と提携する動きが広がっている。しかし、巨大データセンターの建設は地域社会や環境への影響を懸念させる声も少なくない。NVIDIAのGPUは、OpenAIを含む主要AI企業の計算基盤を支える中心的存在であり、同社第2四半期の収益の39％は2社の未公開顧客に依存していると報告されている。 この提携は、AIの未来を左右する「計算力」と「インフラ」の競争を象徴しており、技術革新と社会的影響の両面で大きな転換点となっている。