コアウィーブ、Nvidia A100契約を2029年まで延長

米クラウドAIインフラ企業のCoreWeaveは、2020年に登場したNvidia製AI用GPU「A100」に関する契約を2029年まで延長すると発表した。マイク・イントラターCEOが第2四半期決算発表会で明らかにした本件は、AI向け半導体の陳腐化サイクルへの懸念が高まる中、旧型チップでも高い収益性を維持できるインフラ環境の重要性を浮き彫りにする。 CoreWeaveの第2四半期の営業収入は25億8000万ドルで前年同比112％増となり、予約受注残高は250億ドル以上の新規コミットメントを加えて1040億ドルに達した。イントラターCEOは、旧型製品の契約価格が過去と比較して低下しておらず、むしろ同等以上で取引されていると指摘した。これにより、A100による収益化期間が、クラウド事業者が主張する6年の償却期間を大きく超える可能性が示された。 今回発表は、半導体の陳腐化を巡る業界の議論にも直接影響を与える。投資家のマイケル・バリー氏は2026年から2028年にかけて、巨大クラウド事業者がGPUの耐用年数を5年から6年と設定し、減価償却費を最大1760億ドル過小評価していると指摘した。一方、Googleのエンジニアは2024年にデータセンターのGPU寿命を1年から3年と試算する見解を示していた。Nvidiaの財務担当最高責任者も、6年前のA100が依然としてフル稼働していると主張しており、CoreWeaveの2029年までの長期契約はこの論争に新たな実例を提供した。 旧型GPUの継続的な需要を支える最大の要因は、データセンターの電力と冷却インフラの制約である。空冷方式のA100システムは最大6.5kWで、従来のラックあたり約20kW設計の施設で問題なく稼働する。一方、最新世代のGB200やGB300 NVL72ラックは120kWから140kWの電力を必要とし、ダイレクトトゥチップ冷却が必須となるため、既存施設への移行には大規模なインフラ改修が不可欠である。このミスマッチにより、稼働中の空冷設備を活用したA100のリースは、設備を休止させるよりも経済的に合理的な選択肢となっている。 CoreWeaveの契約済み電力容量は第2四半期に3.7GWに拡大し、直近では4.2GWに達している。現在稼働中の1.5GWに対して顧客コミットメントが約3倍となっている。ニティン・アグラウォールCFOは、今後更新を迎える容量は艦隊全体のごく一部であり、旧型製品の平均契約価格も前年比で安定していると強調した。新旧世代のミックス運用と既存インフラの活用が、AIクラウド事業者の収益構造を安定させる鍵となっている。