地質専門家が業務の25％以上をデータ管理に費やしていることが、Seequentが発表した第7版「地質専門家のデータ管理レポート」で明らかになった。同調査は世界中の1,000人以上の鉱業および土木分野の専門家を対象に実施され、複数のソフトウェアプラットフォームにまたがる複雑なデータセットの管理、過去データの未整理、そして日常的なデータ作業に多くの時間を割いていることが浮き彫りになった。 同社の顧客責任者アングラ・ハーヴェイ氏は、「専門家はデータの価値を活かして競争優位を得ようとしているが、データフレームワークが整っていないため、管理に時間を取られ、結果の解釈にまで手が回らない」と指摘。鉱業分野では80％がデータ管理を「高重要度」または「極めて重要」と評価しており、業務のほぼ3分の1がデータ管理に使われている。しかし、データ管理フレームワークを有している鉱業企業は39％にとどまる。同社の鉱業部門責任者ジャニナ・エリオット博士は、「鉱業におけるデータは、探査から廃坑まですべての意思決定の根幹をなす貴重な資産。AIや自動化が進む中で、過去データの価値をどう引き出すかが次の大きな課題」と述べた。 土木分野でも同様の課題が浮上。69％の専門家がデータ管理を「極めて重要」と評価。業務の20％以上をデータ管理に費やしているが、正式なデータ管理フレームワークを導入しているのは41％、データの履歴を明確に管理しているのは30％にとどまる。土木部門責任者パット・マクラリン氏は、「データドリブン化への意欲は高いが、基盤となるフレームワークが欠けている」と指摘し、「週1日をデータ管理に費やしている現状は、生産性の大きな損失」と強調した。 一方、AIの導入は急速に進んでおり、業界全体で51％の組織がAIを既に利用または検討中。2年前の30％から急増。専門家はAIによる価値創出を期待しつつも、データの質と統合の課題がAIの効果を妨げている現状が明らかになった。Seequentは、AIが持つ可能性を実現するためには、信頼性の高いデータ基盤の構築が不可欠だと訴えている。