The Social Instituteが発表した『2026年学生インサイト報告書』によると、高校生の43％が学校にAI利用に関するルールがあると回答しているが、その内容は明確でないことが明らかになった。実際、ルールが明確に定められていると答えたのはわずか10％にとどまり、教育現場と学生の間でAIの利用ガイドラインに関する認識のギャップが広がっている。この報告書は、米国および海外の3～12学年、合計5万3000人以上の学生と100万件の匿名回答をもとに作成され、AIやスマートフォン、SNSの使用状況とその影響を詳細に分析している。 また、学生の約半数（48％）が11歳までに初のスマートフォンを手にしていることが判明。特にYouTubeが全学年で最も利用頻度が高いアプリとなっており、中学生の76％、高校生の70％、小学生の64％が週に1回以上利用している。高校生の間では、通話（69％）とメッセージング（69％）の使用頻度がほぼ同等で、音声・動画通話がSNSとの併用で重要なコミュニケーション手段になっていることが示された。 学生が直面する主な課題として、51％の高校生と35％の中学生が「SNSの使用時間が長すぎる」と回答。2番目に多い課題は「他人と比べてしまうこと」だった。学生自身が改善したいスキルとして挙げたのは、スクリーンタイムの管理や、AI・SNSの安全な活用法など。これらの声から、教育現場や家庭での支援の必要性が浮き彫りになった。 2025年には30以上の州で学校における携帯電話使用制限のポリシー導入が義務付けられ、学生の半数以上が現行のルールに「やや肯定的」または「肯定的」だが、改善を望んでいると回答。最も重要な理由は「授業への集中力向上」と「成績の向上」だった。 The Social InstituteのLaura Tierney代表は、「学生はAIや深層偽造（deepfake）といった新しい課題に直面しているが、自分たちが何を必要としているかを明確に語っている。教育者と保護者がその声に耳を傾け、スクリーンタイムのバランスやAIのガイドラインを明確にすることで、学生がテクノロジー社会で成長できる環境を整えるべきだ」と強調した。