2025年、世界のエネルギー議論の中心は「電力」に移りつつある。国際エネルギー機関（IEA）が発表した『世界エネルギー展望2025』は、今後10年間で世界の電力需要が40％増加すると予測。これは、人口増加と経済成長に加え、AI、クラウド、データセンターの急拡大が主な要因だ。中国は依然として需要の中心だが、新興国がその増分の大部分を占めるようになりつつある。一方、米国や欧州では過去10年間の需要は横ばいだったが、AI関連のインフラ拡張によって、今後急激に上昇する見通し。 特に注目すべきは、AIの電力消費が「地域的集中」している点だ。2030年までに、米国の新規電力需要の半分がデータセンターに由来する。特に大都市圏に集中的に立地する施設は、一部の電力網に過大な負荷をかける。2025年のデータセンター投資は5800億ドルに達し、世界の石油・ガス供給投資（5400億ドル）を上回る。しかし、IEAの分析では、2035年までにデータセンター全体が電力需要増加に占める割合は10％未満にとどまる。実際の負荷は、家庭用エアコンの普及が大きく影響している。収入増に伴い、エアコン導入が進むことで、2035年までに世界のピーク電力需要が330ギガワット増加。気温上昇による追加負荷も170ギガワットに上り、2024年比で10％以上のピーク負荷増となる。 一方で、電力の供給構造は急速に変化している。今年上半期、太陽光と風力の発電量が石炭を初めて上回り、世界最大の電源となった。世界の石炭消費は今世紀末にピークを迎える見込み。核エネルギーも20年ぶりの復活期に入り、今後10年で発電能力が30％増加する。新規需要の80％は太陽光資源豊富な発展途上国で賄われる。このように、電力の未来はクリーンエネルギーへのシフトにかかっている。 しかし、IEAは明確に指摘する。現行の脱炭素化ペースでは、気候危機の深刻化を回避できない。2025年、世界の二酸化炭素排出量は再び歴史的高値を記録する。電力の質とインフラの再構築が、エネルギー転換の成否を決める時代に入った。