オックスフォード大学のリベッカ・エイノン教授は、学校教育がAIに「対応する」だけではなく、「形作る」力を育むべきだと提言している。同教授は、AIが教育現場や社会に深く浸透する中で、現行の教育は技術への受動的対応にとどまっていると指摘。教育の目的は、AIを「使いこなす」ことではなく、望む教育や社会のあり方と結びつけて、人間が主導的にAIを設計・改善できる力を持つことだと強調した。 エイノン教授の研究によると、多くの若者が大人が想定するほどデジタルリテラシーが高いわけではない。ファイル管理やメール送信といった基本スキルに苦戦する生徒が少なくなく、教員もデジタル教育をどの教科に、どのように組み込むべきか迷っているという。こうした現状を踏まえ、彼女が提唱するAI教育の3つの柱は以下の通りである。 まず「批判的思考力の育成」。AI教育はコードの書き方やAIツールの安全な使い方を教えるにとどまらず、アルゴリズムに偏見が入り込む仕組み、テック企業がデータから利益を得る仕組み、誤情報の拡散メカニズムなど、社会的・政治的・経済的背景を理解させるべきだ。学生は「単なる利用者」ではなく、技術に問いかけ、変える「市民」として育つべきである。 次に「包摂性を意識したデザイン教育」。AIリテラシーには、実際に社会課題と結びついた実践的なプロジェクトが不可欠。たとえば、AIのバイアスを分析する課題や、地域社会に役立つデジタルツールを自ら設計する活動を通じて、技術と社会の関係を深く考える力を養う。こうした取り組みは、コンピュータ科学に限らず、全教科に横展開すべきだ。 最後に「責任の共有」。AIの問題を解決する責任を若者一人に押し付けるべきではない。政府、教育機関、テック企業が、環境影響、倫理的課題、法的規制といった社会的責任を分かち合い、制度的な対応を進める必要があるとエイノン教授は警鐘を鳴らす。 AI時代の教育は、技術の「受け手」ではなく「設計者」を育てることが求められる。エイノン教授の提言は、教育の本質を再考する重要な出発点となる。