AIの新たな「スーパーユーザー」となるのは、学習者と教育者だ。グーグルがIpsosと共同で実施した「AIとの生活」調査の最新結果によると、世界21カ国、2万1000人を対象にした調査で、AIの利用動機が初めて「学び」に変化したことが明らかになった。これは、過去3年間で最も大きな転換点である。 かつてAIの主な利用目的は「娯楽」だったが、今回の調査では74％のユーザーが「新しいことを学ぶ」や「複雑なテーマを理解する」ためにAIを活用していると回答。特に米国、カナダ、欧州を除く世界の多くの国々で、学生、教員、保護者らがAIを教育現場に積極的に導入していることが確認された。 グーグルのAIツールは、学びのあり方を変革しつつある。例えば、Geminiの「ガイド付き学習モード」や「Gemini for Education」、Google AI Pro for Education、NotebookLMといった製品は、個別学習の支援や教員の業務負担軽減を実現。学習科学に基づき、教育現場の実態と連携しながら開発されており、教育の質と効率を高める取り組みが進んでいる。 一方で、調査からは複雑な課題も浮かび上がった。特に「5％問題」と呼ばれる、AIの恩恵が最も学びに意欲的な人や、社会的リソースを持つ人々に偏るリスクが指摘された。また、欧州での調査でも、学生がAIの正しい使い方について指導を求める声が上がっている。 グーグルは、AIがすべての人にとって学びの機会を広げる「北極星」として、教育者と協働しながら、安全で公平なAIの実現を目指す。技術企業と政府が連携し、AIが教育の公平性を損なわず、人間のつながりを守る役割を果たすことが、今後の鍵となる。