エリック・シュミット元グーグルCEOが共同設立したデータセンター開発企業「ボルト・データ・アンド・エネルギー（Bolt Data and Energy）」が、テキサス州西部で大規模なデータセンター建設を検討している。同社はグーグルと交渉中であり、同社が最大250メガワットの電力供給を検討していると複数の関係者が明らかにした。ただし、取引の規模や内容はまだ調整段階にあり、詳細は未確定である。グーグル側は「噂についてはコメントしない」として、具体的な立場を明かさなかった。 ボルトは昨年設立され、12月に1億5000万ドルの資金調達を実施。そのうち5000万ドルは、テキサス州西部の大規模土地所有企業「テキサス・パシフィック・ランド（TPL）」から調達された。TPLの土地を活用することで、電力と冷却に必要な水資源の確保が可能となる。同社の計画では、初期段階で250メガワットの施設を建設し、その後250～500メガワットずつ拡張し、最終的に5ギガワット規模のデータセンター・キャンパスを構築する。 この動きは、AI開発を加速する大手テック企業が、電力・インフラ・土地を巡って激しい競争を繰り広げている現状を反映している。グーグルは2027年までにテキサス州で400億ドル規模のクラウド・AIインフラを構築すると発表している。同様に、アマゾンは今年だけで2000億ドルをAI関連に投資すると明らかにした。一方で、大規模な資金調達の難航も見られる。たとえば、リック・ペリー元テキサス州知事らが設立したフェルミ社は、アマゾンが1億5000万ドルの前払いを返還したことで株価が半減。また、オラクルとオープンAI向けの380億ドル規模の融資も、銀行間での売却が難航している。オラクルは、2026年に最大500億ドルの債務・株式調達を計画し、財務健全性を維持する方針を示した。 アルファベット（グーグル親会社）も、2026年の資本支出を175～185億ドルと発表。2025年比でほぼ倍増し、AI向けハードウェアやインフラ整備に集中する。こうした動向は、AI競争が「エネルギーとインフラの戦い」へと進化していることを示している。