OpenAIのサム・アルトマンCEOと元アップルのジョニー・アイブ氏が共同で立ち上げた新会社「IO」が開発中のAIデバイスが、実用化に向けた課題に直面している。同社が目指すのは、画面を持たない掌サイズのデバイスで、音声と視覚情報を環境から受け取り、ユーザーの要求に応じて反応する「第三のコア」機器。しかし、金融時報の報道によると、このデバイスは「計算資源の確保」や「音声認識の正確性」「常にリスニング状態での適切な反応制御」など、根本的な技術的課題を抱えており、発売が遅れる可能性が高い。 特に懸念されているのは、デバイスが常に音声と映像を収集し、持ち運び可能であること。これにより、プライバシー上のリスクが極めて高くなる。AIが「いつでも聞く」仕組みであるため、ユーザーの会話や周囲の状況を常時記録する可能性があり、OpenAIの過去のデータ管理に関する評価を考慮すると、深刻な懸念が生じる。また、Google HomeやAmazon Alexaといった既存のスマートスピーカーと比べても、反応のタイミングや無音時の制御が未だに整っていない。 さらに、IOはOpenAIの基盤となる計算力（コンピューティング）の確保にも苦戦しており、ChatGPTの運用さえ困難な状況にある。その中で、より高負荷なハードウェアを搭載するAIデバイスの開発は、技術的・経済的両面で極めて厳しい。 この状況は、過去に発売されたHumaneのAi PinやRabbitのR1といったAIデバイスの失敗と重なり、AIガジェット市場全体の信頼性に疑問を投げかけている。Humaneは倒産し、資産がHPに売却された。Rabbitもリリースから1年半以上が経過し、機能の改善とUIの簡素化が試みられているものの、実用性の低さが指摘されている。 アルトマンとアイブは、資金と人材には恵まれているが、技術的課題やユーザーの実際のニーズ、そして社会的受容性という根本的な問題を克服できなければ、結果として「高価な失敗」となる可能性が高い。AIデバイスの未来は、技術力だけでなく、ユーザーの信頼と価値観の再定義にかかっている。