メタのCTOであり、リアリティラボス（Reality Labs）を統括するアンドリュー・ボズワース氏が、1月14日に同社で「今年で最も重要な」全社員会議を招集した。複数の社内関係者によると、ボズワース氏はこの会議にリアリティラボスの従業員が「対面出席」することを強く推奨しており、一部のマネージャーは「現在の業務を中断してでも参加するよう」指示している。これは、メタのウェアラブルデバイスやVR・AR開発、新興のロボティクス部門を担うリアリティラボスにとって、通常はリモート参加が主流な中、異例の対応だ。 同社は会議の詳細について、コメントを控えている。リアリティラボスは、レイバンスマートグラスの成功など一定の成果を挙げているものの、2020年以降、累計700億ドル以上の損失を計上しており、経営の負担となっている。2024年、マーク・ザッカーバーグCEOは戦略を「メタバース」から「AI」へと全面転換。2025年にはAI企業Scale AIに143億ドルを投資し、同社CEOのアレクサンドル・ワンを自社に迎え入れるなど、AI分野への大規模な再編を実施。トップクラスのAI研究者やエンジニアをOpenAIやグーグル・ディープマインドから次々と引き抜いた。 一方、リアリティラボスは過去1年間、繰り返し組織再編と人員削減を経験。2024年12月には、予算の30％削減と雇用調整の検討が進んでいた。前年4月には、Oculus StudiosとVRフィットネスアプリ「Supernatural」の開発チームが解雇され、2025年1月の全社員削減では、少なくとも560人がリアリティラボスから離脱した。 昨年、ボズワース氏は社内メモで「2025年は、自身8年間の在籍期間で最も重要な年」と明言。同メモでは、「この取り組みが、先見の明ある挑戦として歴史に残るか、あるいは有名な失敗として記録されるか、この1年が決める」と記している。この全社員会議は、メタのVR・AR戦略の行方を示す重大な転換点と見られている。