核融合エネルギーをめぐる私的企業のブームが加速している。数年前まで「10年先」の空想とされがちだった技術が、近年、AIや高性能半導体、高臨界温度超伝導磁石の進展により現実味を帯び、1億ドル以上を調達したスタートアップが相次いでいる。核融合は太陽のエネルギー源となる反応を地上で再現し、ほぼ無限に近いクリーンエネルギーを生み出す可能性を秘める。商業化が実現すれば、エネルギー市場を根底から変えると期待されている。 代表的な企業として、マサチューセッツ州に拠点を置くCommonwealth Fusion Systems（CFS）が挙げられる。同社は累計約30億ドルを調達し、MITとの共同開発で高臨界温度超伝導磁石を活用した「Sparc」実験炉の建設を進め、2026～2027年に稼働予定。その後、400メガワット規模の商業用プラント「Arc」をヴァージニア州に建設し、グーグルが半分の電力を購入する契約を結んでいる。 Helion Energyは最も野心的なスケジュールを掲げ、2028年に電力を供給する計画。米マイクロソフトが最初の顧客となる。同社は「フィールド逆転構造」を採用し、プラズマを衝突させて直接電流を発生させる独自技術を実証。2025年1月に4億2500万ドルを調達し、累計10億3000万ドルを調達。投資家にはサム・アルトマン、ピーター・ティールらが名を連ねる。 TAE Technologiesは1998年創業で、2025年12月にドナルド・トランプのSNS企業「Trump Media」に合併。合併後は60億ドル規模の企業となり、TAEは2億ドル以上を獲得。核融合技術と政治的影響力の融合が注目される。 他にも、Pacific Fusionは9億ドルの初期資金を獲得し、電磁パルスで燃料を圧縮する方式を採用。Shine Technologiesは電力供給ではなく、中性子検査や医療用同位体、放射性廃棄物のリサイクルから事業を展開。General Fusionは資金難に見舞われ、2025年春に25％の人員削減を実施。その後、追加資金を調達し、生存を確保した。 欧州ではTokamak Energyが小型化されたトカマク設計で実験を進め、Proxima Fusionは珍しいステラレーター方式に注力し、1億3000万ユーロを調達。Kyoto Fusioneeringは核融合プラントの「バランス・オブ・プラント」（外部設備）開発に特化し、1億9100万ドルを調達。 こうした企業群の背後には、グーグル、マイクロソフト、ビル・ゲイツ、ジェフ・ベゾス、ピーター・ティールらが投資を続ける。核融合の商業化はまだ道のりは長いが、技術の進展と資金の流入により、その実現は「夢」から「現実」へと移りつつある。