Bloom Energy（NYSE: BE）とブルーフィールド（Brookfield）は、人工知能（AI）向けインフラの再設計を目的とした50億ドル規模の戦略的提携を発表した。この提携は、AIの急速な発展に伴う巨大な計算と電力需要に対応するための「AI工場」の構築を第一段階として、世界規模で展開される。AI工場とは、計算機、電力供給、データセンター設計、資本投資を統合的に設計・運用する次世代インフラのことで、従来の電力網に依存しない「メーター後（behind-the-meter）」の電力供給が不可欠となる。ブルーフィールドは、この戦略の実現に向けて最大50億ドルを投じ、Bloom Energyの燃料電池技術を活用してAIデータセンターの基盤を構築する。 この発表を受け、Bloom Energyの株価は発表直後、30％以上急騰。同社はすでにアメリカ電力（American Electric Power）、エキニクス、オラクルなどとの契約を通じて、数百メガワット規模の燃料電池を導入済み。燃料電池は電力網に接続せず、現場で即時発電できるため、インフラの迅速な展開が可能。AIのデータセンター需要は急拡大しており、NvidiaとOpenAIの提携では10ギガワット規模のデータセンター建設が計画されている。これはニューヨーク市が夏のピーク時に消費する電力と同程度に相当する。 しかし、米国の電力網は老朽化が進み、新たな容量の拡張が遅れている。これにより、データセンターの増設が電力需給の逼迫を引き起こし、電気料金の上昇を招く懸念がある。ブルーフィールドのAIインフラ担当グローバルヘッド、シカンダー・ラシード氏は、「AIインフラは工場のように、目的意識、スピード、スケールで構築されるべきだ」と強調。Bloom EnergyのKR・スリダールCEOも、「AI工場は電力網に依存せず、自立したエネルギー供給でなければ成立しない」と指摘。 Nvidiaのジェンセン・ファンCEOも、10月8日にCNBCで「データセンターの電力は電網に依存せず、自前で発電する必要がある。そうすることで、迅速な展開が可能になり、消費者の電気料金上昇を防げる」と語った。この提携により、欧州を含む世界の複数拠点にAI工場が構築され、年内に初の拠点が発表される予定。AIの発展を支える基盤技術として、燃料電池を活用した「電力自立型インフラ」の時代が幕を開けつつある。