気候変動緩和のためのAI開発を見直すべきだ——イタリア・ミラノ工科大学のカルロス・ロドリゲス＝パルド氏とマッシモ・タヴォニ氏が、Natureに寄稿した論説でこう提言している。現在、気候研究分野ではAIの活用が急速に進んでいるが、多くの研究者が「AIがすでに何ができるか」に注目し、その機能に合わせて気候問題の応用を探る傾向にある。しかし、著者らはこのアプローチを逆転すべきだと主張する。まず「気候管理がAIに何を求めるか」を明確にし、そのニーズに応じてAIの設計と開発を進めるべきだと強調している。 このアプローチの重要性は、気候変動対策が単なる技術的課題ではなく、政策、経済、社会的要因が複雑に絡む大規模なシステム問題である点にある。AIが持つ強みを活かすには、気候モデルの予測精度向上、炭素排出のリアルタイム追跡、政策効果のシミュレーションなど、実際の対策現場で求められる具体的な課題を洗い出し、それに基づいたAI開発が不可欠だ。 著者らは、AIが気候変動の予測やリスク評価においても、現状のモデルでは不確実性やバイアスが残っていることにも言及。そのため、AIの役割は「自動化の道具」ではなく、「意思決定を支援する知的パートナー」として再定義されるべきだと訴えている。これにより、AIは単にデータ処理を行うだけでなく、政策立案者や科学者と協働し、持続可能な未来の設計に貢献できる。 2026年は、AIと気候変動の交差点で真の革新が起こる年になる可能性がある。著者らは、世界がAIの安全で効果的な活用を共に議論し、気候対策の質を高めるための枠組みを構築する年とすべきだと呼びかけている。