人工知能（AI）の先駆者として知られるジェフリー・ヒントン氏が、AIの進化が大規模な失業と格差の拡大を引き起こすと警告した。ヒントン氏は、チャットGPTの基盤技術を築いた人物として「AIの父」とも称され、2023年にグーグルを退職。自身の研究でニューラルネットワークの発展に貢献し、ノーベル賞を受賞した実績を持つ。しかし、現在のAI技術の社会的影響について、深刻な懸念を表明している。 ヒントン氏は英フィナンシャル・タイムズとのインタビューで、「富める人々がAIを使って労働者を置き換えるだろう。結果として、大規模な失業と利益の集中が起き、一部の人はさらに裕福になり、大多数の人は貧困化する」と語った。彼は、この問題の本質はAI技術そのものではなく、現行の資本主義システムにあると指摘。AIの「悪」ではなく、社会の仕組みが問題だと強調した。 また、AIによる労働の代替に対し、ユニバーサル・ベーシック・インカム（UBI）を提案する一部の技術リーダーたちに対しても懐疑的だ。ヒントン氏は、「現金給付では、人々が仕事から得る尊厳の喪失は補えない」と明言。人間は単なる収入ではなく、働きを通じて自己価値を感じているため、UBIだけでは根本的な解決にならないと論じた。 一方で、OpenAIのサム・アルトマンCEOやイーロン・マスク、投資家のヴィノード・コスラなど、多くのテックリーダーはUBIを将来の避難計画として支持。特にコスラ氏は、AIが80％の仕事の80％を担うと予測し、人間労働の価値が下がる中でUBIが不可欠だと主張している。しかし、Anthropicのダリオ・アモデイCEOは、UBIは「解決策の一部にすぎない」とし、社会全体で新たな仕組みを構築する必要があると指摘。 ヒントン氏自身は、AIが医療や教育の分野で画期的な進展をもたらす可能性に期待を寄せている。だが、現実の社会では、技術が人々の生活を支えるのではなく、むしろ崩壊させるリスクが高まっていると警鐘を鳴らしている。彼は「歴史の転換点に立っている。それは素晴らしい可能性もあれば、非常に悲劇的な結果もあり得る」と締めくくった。