Googleは、Google EarthにおけるAI機能を拡張し、ユーザーが自然災害や環境変化に関する質問をより簡単にできるようにした。同社が7月に導入したAIモデルを活用し、ユーザーは「暴風雨に脆弱なインフラを特定する」や「干ばつ時の砂塵災害リスク地域を把握する」など、具体的な地理的課題について、自然言語で質問できるようになった。 この進化は「Geospatial Reasoning（地理空間推論）」と呼ばれるフレームワークの強化によるもので、Geminiを基盤に、気象予報、衛星画像、人口分布マップといった複数のデータソースを連携して、ユーザーの質問に包括的な回答を提供する。この機能は、Googleの信頼できるテストユーザー向けプログラムで既に提供されており、今後はユーザーが自らのデータを衛星画像、人口、環境データと組み合わせて分析できるようになる。 また、昨年からパイロット導入されている統合チャット機能により、ユーザーは衛星画像から特定のオブジェクトやパターンを検出できる。たとえば「藻類の発生を検出」するといった依頼も可能だ。米国に住むGoogle AI ProおよびUltraユーザーは、このGemini搭載チャット機能を、より高いリクエスト制限で利用できる。今後数週間内に、Google Earthのプロフェッショナルプランおよびプロフェッショナルアドバンスドプランを持つ米国ユーザーに対しても、同機能の提供が拡大される予定だ。 なお、本記事の初版では誤って「Google Earth」にGemini機能が搭載されたと記載していたが、正しくは「Geospatial Reasoningフレームワーク」が対象である。Googleは、AIと地理空間データの融合により、環境監視や災害対策の現場での意思決定支援を強化している。