2025年、高等教育における学習評価の在り方を根本から見直す必要があるという声が広がっている。教育心理学者のジェイソン・M・ロッジ氏は、生成AIの台頭に対して「無視」「禁止」「監視」などの対応はすでに限界に達しており、それらは一時的な対処に過ぎないと指摘。代わりに、評価の理念そのものを再構築する「再考（rethink）」が唯一の持続可能な道だと主張している。彼が提唱する六段階のフレームワークでは、「再考」が唯一、生成AIが普及する時代に適した評価のあり方を提供するとされている。 多くの大学が当初、生成AIの使用を禁止したり、監視ソフトを導入したりする対応を取ったが、実際には効果が薄く、学生間の不平等や信頼の損なわれ、教育の本質を損なう結果に。AI検出ツールの信頼性は低く、逆に人間の文章を誤検出するケースも相次いでいる。また、学生は「AI双子」のような隠れたツール（例：Cluely）を使ってリアルタイムで回答を生成するなど、技術的回避手段を進化させている。こうした「AI軍拡競争」は費用がかかり、教育現場に負担をかけるばかりで、根本的な問題を解決しない。 一方で、いくつかの大学が「受け入れる」（embrace）か「設計し直す」（design around）という中間戦略を試みている。例えば、オハイオ州立大学は2025年秋から全学生に生成AIの活用を義務づけ、AIリテラシーを教育の柱とする。中国の主要大学もAIをカリキュラムに組み込み、学生の「AI活用力」を必須スキルとして位置づけている。また、ロッジ氏自身が実施した大学院生向けの口頭試問（インタラクティブオーラル）は、AIが答えを生成できないリアルタイムの思考力を評価でき、学生の理解度や誤解を即時に把握できたと報告されている。 さらに、課題の「プロセス」を重視するアプローチも注目されている。例えば、中間原稿や思考ノートの提出、AI利用の記録を含む「AI使用声明」の提出、あるいはAIの出力と自らの意見を比較する課題など。こうした設計は、AIに依存する学生の限界を露呈させ、真の学びを促す。また、グループプロジェクトやディベート、創造的表現（ポッドキャスト、ビジュアル作品など）を評価に組み込む「unessay」形式も、AIが模倣しにくい形で学びの質を高める。 これらの取り組みから導かれる教訓は、評価の目的を「知識の記憶」から「思考力」「倫理的判断」「創造性」へと転換すべきだということ。AIが「答え」を出せる時代に、人間が価値を発揮するのは「どう考えるか」「なぜそう考えるか」である。教師はAIを敵視するのではなく、学びのパートナーとして位置づけ、学生に「AIと対話する力」を育てることが求められる。 最終的に、生成AIは教育の脅威ではなく、長年の評価制度の非効率性を暴き出す契機となった。真の「学びの誠実性」は、AIの有無ではなく、学生の主体性、プロセス、成長に根ざす。教育現場は、技術の進化に追いつくのではなく、教育の本質を再定義する機会をつかむべき時である。