ChatGPTの世界規模での利用状況は、2025年時点で7億人のユーザーが週に180億件のメッセージを送信しており、世界の成人人口の約10％に相当する。この伸びは、2024年6月の時点でワーク関連利用がほぼ50％に達したことを背景に、特に2025年に入って急激に拡大した。一方で、非ワーク利用は2024年6月の53％から2025年6月には73％にまで上昇し、ChatGPTの主な用途が仕事ではなく、個人的な生活支援や情報収集に傾いていることが明らかになった。特に、実用的アドバイス、情報検索、文章作成の3つの目的が全体の約80％を占め、これらは非ワーク利用の中心的なテーマとなっている。 利用者の特性を見ると、教育水準が高く、高収入の専門職に従事する人々の間でワーク利用が顕著に多いことが分かった。これは、企業や組織がChatGPTを業務効率化に活用していることを示唆しており、貴重な業務データが外部プラットフォームに送信されている可能性を懸念させる。特に、データ主権（data sovereignty）の観点から、企業や国が自社のデータをどこに保存・処理しているかを管理する必要性が高まっている。現在の利用傾向から、業務データがChatGPTに頻繁に送信されている可能性が強く、情報漏洩や知的財産のリスクが実在する。 一方で、利用者の年齢層は若年層が中心であり、OpenAIのデータセットでは46％のメッセージが若者によって送信されている。性別面では、2024年1月の37％から2025年には52％にまで女性ユーザーの割合が上昇し、性別格差が大幅に縮小している。性別による利用傾向の違いも明らかになった。女性ユーザー（名前が女性的と判断される）は、文章作成や実用的アドバイスの利用が強く、男性ユーザーは技術的サポートやマルチメディア処理の利用が目立つ傾向にある。 また、ユーザーの目的は「タスクの実行」よりも「情報やアドバイスの取得」が圧倒的に多い。全体の半数近くがChatGPTに助言を求め、約3割が特定の作業を依頼している。これは、ChatGPTが単なるツールではなく、日常的な意思決定や学習支援のパートナーとして機能していることを示している。 これらのデータは、ChatGPTが単なるAIチャットボットではなく、社会全体の情報行動や働き方、個人の学びのスタイルに深く浸透していることを示している。今後の課題は、利用の拡大に伴うデータセキュリティ、プライバシー保護、そして企業における適切なガイドラインの整備である。特に、業務利用の増加に伴い、企業は自社データの取り扱いに関する明確なポリシーを設ける必要がある。ChatGPTの進化は、技術の進歩だけでなく、社会的・倫理的対応の成熟とも深く結びついている。