インテルはデータセンター分野での取り組みが依然として困難な状況にありながら、将来の改善に向けた動きを見せている。同社のXeonサーバーCPU戦略は長年にわたり、エネルギー効率を重視した「Atom」や「Eコア」、そして高性能を求める「Pコア」（従来のXeon）という二極化が続いてきた。最新の「Diamond Rapids」Xeon 7は、18Aプロセス（約2nm相当）を採用し、192コアを実現するが、Pコアでは同時マルチスレッディング（SMT）を削除。これはスループット向上のための設計的妥協であり、セキュリティリスクの低減と性能の安定化を狙ったものだ。SMTを排除したのは、Arm系サーバーCPUの傾向と一致している。 一方、インテルは「Coral Rapids」Xeon 8の開発を加速させ、SMTを再導入する方針を示している。当初2027～2028年を予定していたが、18Aプロセスを活用することで早期出荷が可能になる可能性がある。また、NVLink Fusionポートの搭載やDDR6メモリ、チャネルあたり4本のメモリ対応といった技術的進展も見込まれており、AIやHPC向けの高負荷環境に適した設計となる見通し。 ただし、供給制約は依然深刻。Intel 7やIntel 3プロセスの生産不足により、Xeonの需要に応えられない状況が続いている。CFOのデイブ・ジンスナー氏は、第1四半期が需要の底を打つとし、第2四半期以降の供給改善を期待しているが、在庫はピーク時の4割にまで減少。まさに「手を伸ばすだけ」の状態だ。インテルはデータセンター向けに内部ウェーハを優先配分し、クライアント向けには外部調達を活用する戦略を採っている。 財務面では、第4四半期のデータセンター＆AI部門売上は47.4億ドル（前年比8.9％増、前四半期比15.1％増）で、営業利益は12.5億ドルと、前年比3.3倍、前四半期比29％増と好調。ただし、2020～2022年の水準や2017～2020年の利益水準には到底及ばず、今後は年間60億ドル前後の売上、20億ドル程度の営業利益が「安定状態」とされる。 インテルは、14Aプロセスの量産を外部顧客の確保を条件に延期。開発は進んでおり、2026年後半からの量産準備が進む見込み。AMDやNVIDIA、TSMCとの競争は激化するが、インテルはプロセスとパッケージング技術で差別化を図る構えだ。特に、AMDのEpycがコア数を増やすためにキャッシュを削減する手法は、インテルが参考にすべき点と指摘されている。