2025年、Rimini Streetが発表した「データベース戦略とサポート調査」の結果によると、Oracleデータベースを活用する企業の多くが、高コスト、サポートの質と対応速度の遅さ、そして先進的なAI/機械学習（ML）機能の不足といった課題に直面している。同調査は、Unisphere Researchが200人以上のOracleデータベース管理者を対象に実施。63％がOracleのサポート費用が高すぎるとしており、87％は対応の遅さが組織に深刻な影響を与えていると回答。また、初回対応エンジニアのスキルが「非常に優れている」と評価したのはわずか16％にとどまり、多くの企業が「高度なエンジニアにエスカレーションする必要がある」と明かしている。 こうした状況を受け、25％の企業が既に第三者サポートを導入。さらに30％が導入を検討しており、特にクラウドデータベース管理（37％）、データ移行（36％）、パフォーマンスチューニング（34％）、バックアップ・リカバリ（32％）の分野で需要が高まっている。Rimini Streetは、これらの企業に最大90％のサポートコスト削減と、10分以内の緊急対応を保証する専任エンジニアチーム（平均20年以上の経験）を提供していると強調。ハイundaiなどの企業では、プロアクティブなサポートにより問題解決が迅速化し、チームがAIや革新プロジェクトに集中できるようになったと実績を報告している。 また、77％の企業が過去3年間でOracle以外のデータベース（SQL Server、MySQL、PostgreSQL、Amazon RDSなど）を新規アプリケーションやデータセットに採用。コスト（58％）と革新性の不足（31％）が主な理由。一方で、47％の企業が大規模言語モデル（LLM）のネイティブサポートを希望しているが、実際にはOracle 19cや23aiではすでにLLM統合機能が提供されているにもかかわらず、その事実を知らないケースが多い。 Rimini Streetの技術フェロー、Robert Freeman氏は、「企業はAI活用を加速させるが、無駄なコストやリスクを避けつつ、既存の投資を最大限に活かすことが重要」と指摘。同社の第三者サポートやAgentic AI ERPソリューションを通じて、企業がより自由で柔軟な形でAIイノベーションを推進できると強調している。