Vantage Data CentersとLiberty Energyは、北米における次世代データセンター向けに最大1ギガワット（GW）の電力ソリューションを開発・運営する戦略提携を発表した。この提携により、Liberty Energy傘下のLiberty Power Innovations（LPI）が、Vantageのデータセンター向けに高効率な大規模電力供給を提供し、長期的な運用を担う。契約期間内に、Vantageのデータセンター利用企業との間で最大1GWの電力契約を結ぶ予定で、うち400メガワット（MW）は2027年の発電容量として確保される。さらに、1GWを超える拡張可能性も含んでいる。 この協業は、AIやクラウドの急速な成長に伴う電力需要の急増に対応するもので、特に電力網の容量が限られる地域でのデータセンター開発を加速する。LPIの技術プラットフォーム「Forte℠」による発電と「Tempo℠」によるスマート負荷管理により、データセンター内での高密度かつAI最適化された運用が可能になる。また、電力供給の自律性とグリッド連携の両立により、エネルギー効率とインフラの信頼性が向上する。 Vantage Data Centersの北米地区最高経営責任者Dana Adams氏は、「信頼性の高い大規模電力は、ハイパースケールインフラの成長にとって不可欠。LPIとの提携により、限られた電力環境でも顧客のニーズに応えられる」と強調。Liberty EnergyのCEO、Ron Gusek氏も、「1GW以上の電力供給を実現するこの提携は、エネルギーとデジタルインフラの融合を先導するもの。AI需要の拡大に応じた、規模と信頼性の新基準を築く」と述べた。 両社は、AI時代のインフラ基盤を支えるため、分散型発電、エネルギー貯蔵、グリッド連携技術を統合した次世代電力ソリューションの提供を進める。この提携は、電力供給の安定化と地域社会への負担軽減を両立する点でも意義が大きい。