2025年、人工知能（AI）の電力と水資源消費が急増し、環境への影響が深刻化している。アムステルダム大学の博士課程研究者アレックス・ド・ヴリース＝ゴー氏が発表した研究によると、AIの年間二酸化炭素排出量はニューヨーク市と同等の5000万トンに近い水準に達し、水の消費量は世界中のペットボトル飲料の年間消費量を上回る可能性がある。この評価は、公開されているデータの限界を考慮した「控えめな見積もり」であり、実際の影響はさらに大きいとされる。 AI用データセンターの電力消費は、2025年に最大23ギガワットに達すると推定され、ビットコイン採掘の2024年水準を上回る。ド・ヴリース＝ゴー氏は、企業の持続可能性報告書にはAI特有のエネルギー・水使用量が明記されていないため、アナリストの推定や業界の発表資料をもとに、AIハードウェアの生産と消費電力の推計を組み立てた。その結果、年間3260万～7970万トンのCO₂排出が見込まれる。 水の消費は、サーバーの冷却に使われる水と、発電所の冷却に必要な水の両方を含む。AIの拡大に伴い、新規データセンターの建設が急増し、それと連動して発電所の建設も進んでおり、特に石炭や天然ガスを用いる発電所は温室効果ガスを増加させる。AIの年間水使用量は3125億～7646億リットルと推計され、2023年の予測（2027年までに6000億リットル）を上回る。 カリフォルニア大学リバーサイド校のシャオレイ・レン教授は、この研究が「非常に時宜にかなった」と評価。AIと水資源の関係についての議論が分極化している中、透明性の欠如が課題であると指摘。ド・ヴリース＝ゴー氏も、供給チェーンや製品の廃棄段階の影響を含めれば、現行の数字はさらに保守的だと強調。地域ごとの電力の「グリーン度」や、拡大するデータセンターの立地情報の開示が、真の環境負荷を把握する鍵だと訴えている。 「誰もがこのコストを支払っている。透明性がなければ、社会がAIの未来を真に議論できない」と、研究は警鐘を鳴らしている。